河川、砂防及び海岸・海洋
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学術の動向
ネットサーフィンをしていたら、「学術の動向」という雑誌を見つけました。
中でも源流から海岸に至る土砂管理(流砂系)のことについて、簡単にまとめられていました。
何かの参考になると思います。キーワードが盛り沢山です。

流砂系

その他、建設一般に関する内容は、特集2でもネタがあります。(国土交通白書とは視点が少しことなりますが)
その他


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強震動
岩手・宮城内陸地震(M7.2)が発生しましたね。
兵庫県南部地震の時がM7.3ですから、兵庫県南部地震と同規模といったところでしょうか。

内陸型地震は、活断層がズレることで発生するのですが、活断層の大きさがマグニチュードにかかわってきます。大規模な活断層ほど、マグニチュードが大きくなります。
以前、地震の本で納得した内容ですが、M7.2だと、断層の断面積(≒断層の長さ×幅)は数百km2になるそうです。数百km2といえば、だいたい、琵琶湖ぐらいの面積に相当します。
一方、中国四川省で発生したM8だと、断層の断面積は数万km2になるとのことです。数万km2といえば、四国ぐらいの面積です。
マグニチュードのことを聞くと、いつも、このHPの断層の比較図が頭に浮かんでしまいます。
http://arito.jp/LecEQ01.html
さて、四川省地震の時といい、今回の岩手・宮城内陸地震の時といい、強震動時に斜面が崩落し、河川に堆積しました。その結果、天然ダムができあがり、土砂災害へと発展していくということが注目されています。
それと、地震の後は、地盤が緩むことから、小規模の降雨でも土砂災害は発生しやすくなります。
そのようなことをテーマに、試験で出題されることも予測されます。

例えば→「大規模地震後の土砂災害の特徴を述べ、ハード対策とソフト対策を述べよ」
河川情報
たまには、専門のことを書いてみることにします。
最近の河川砂防海岸海洋の分野は、ハード対策からソフト対策へとシフトしています。
しかし、殆どの方は、設計に関連する業務がメインでしょうから、なかなか、ソフト対策といっても、ピンとこないかもしれません。でも、ソフト対策は、よく出題されます。

最近は、ユビキタス情報社会にむけた次世代の河川管理のあり方検討小委員会というものが行われています。その提言骨子(案)が3月にできたようです。

トピックスとして、押えておいたほうが良い内容です。
http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha08/05/050319/03.pdf
http://www.mlit.go.jp/river/basic_info/iken/iken/h20/ubiquitous/
技術士インフレ
日本技術士会は、技術士の数を増やす方向にある!と、よく言われています。
ところで数年前からは、技術士法を改正してアメリカのPE並みに増やすと言われていましたが、合格率はそれほど上がっていません。
多分、私は、今後も合格率は上がらないのではと思っています。それはなぜか・・・?
技術士は、職業資格ではなく、名称資格です。名称資格というのは、現在の日本国が価値や能力を保障しているということです。つまり、お札や国債等と似た要素があります。お札でも債権でも、物でも、学歴でも、増やしすぎるとマーケットの価値は下がってきます。
一昔前は、大学部卒でもある程度の価値がある時代がありました。しかし、最近では、大学部卒が増え、大学院卒も沢山居られるので、大学部卒は特別な存在ではなくなっています。つまり、それは、学歴インフレといえます。
技術士の数も増えると、当然、技術士インフレとなるので、国家が認めようが、認めまいが、マーケットの価値が下がってくることが予測されます。
結局のところ、難関(低合格率)だから、合格時の有り難味が沸き、その価値が維持されているのかな、という要素も感じます。
ですから、受験生は、今年こそは合格率が上昇するかも・・・!という淡い期待は捨てて、今年も受かりにくい試験だと思って望むべきでしょうね。
経済ねた
早いもので、今日から6月です。
そして、今日からガソリンがリッター170円台になりました。
5年前にガイアックス(ナフサ?原料の新ガソリン)がリッター80円台でしたが、その倍以上ですね。
アメリカ経済は、1バーレル100ドルで破綻するといわれていますが、日本経済はどこまでが限界点なのか、見ものです。今後は、決算毎のアメリカ経済から目が離せません。
そのうち、1バーレル200ドルの時代で、為替が1ドル90円、80円、70円、60円の時代が来ると言われていますが、この目で本当にそうなるのか確かめてみたいところです。

↓さて、原油が上がると、日本経済がこのように失速するといわれています(単純化してます)。

①原油が上がる→アメリカ経済が落ち込む→FRBがアメリカの金利を下げる→日本との金利差が縮む→皆がドルを売る→円高が進む→日本企業の利益が減る

②原油が上がる→日本の物価が上昇しインフレとなる→インフレを抑制するために金利を上げる→外国との金利差が縮む→円高が進む→日本企業利益が減る

しかし、高い視野に立てば、原油の高騰は、代替エネルギーの開発が進むので、喜ばしいことなのかもしれません。それと、建前上、ガソリン車を手放す人も増えるとCO2排出量も減るので、京都議定書の約束も守れるので良いことです。

今は混乱していますが、数十年スパンでみれば、大した問題ではなくなるのでしょうね。それよりも、アメリカ経済が持たないという理由で、またどこかの国に戦争を吹っかけざるを得なくなるのが、厄介なことだと思います。
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